日本では1960年代から2000年代に整備された港湾施設が多く，その老朽化が進行している． 2041年には，建設後50年を超える岸壁の割合は70%程度に達すると見込まれている．その一方で日本全体の 人口は2008年の1.28億人をピークに減少に転じた．特に土木関係においては有効求人倍率が5を超え るなど，人手不足が顕著である．そのような背景から，日本ではUAVなどの新技術を用いた港湾・沿岸の 施設点検の効率化が望まれている．
 本研究では，港湾施設の点検の効率化・高度化を目的に，日本国内の3港でUAV(Unmanned Aerial Vehicle)空撮を行ってデータを取得し，UAV空撮やSfM(Structure from Motion)処理に関する条件が施設の 三次元形状復元へ与える影響を調査した．具体的には，ジオリファレンス（地理情報の付与・参照）の方法， 海面の有無，撮影高度を変化させて54ケースでSfM処理を行い，同処理の成否と検証点誤差で それぞれの条件の結果への影響を評価した．ジオリファレンスの方法と撮影高度の影響は大きかったが， 海面の有無の影響は比較的小さかった．